☆ 自走式草刈機の導入


第一発電所は365坪、第二発電所は530坪もの敷地面積です。

この広い土地に旺盛に雑草は繁茂し、放っておくと太陽光パネルを覆ってしまい発電量の損失にもつながります。

その対策はもっぱら人力による草刈りで、舗装、防草シートの敷設や除草剤の散布など周辺環境へ悪影響を及ぼすことをしない運営方針をとっています。

この草刈りは、電線管や架台の支柱を損傷したり、小石をはねて太陽光パネルを割ってしまうなどのリスクがあるために、今のところ外注をせずに社内工数だけで行ってきました。

最初は電動刈払機を使いましたが、夏草の太い茎には太刀打ちできず、化石燃料のガソリンを使ううしろめたさは若干ありましたが、パワーのある2サイクルエンジン式刈払機に切替え、草刈り効率をあげました。それでも、直径40cm程度の円盤状の回転刃の首振り運動では、1日4、5時間かけても1発電所の4分の1くらいの面積しか刈れず、2つめの発電所を終わるころには、最初の発電所は全く草刈りをしなかったかのように草ぼうぼうの状態に逆戻りといったイタチごっこを繰り返し、昨今は大変モチベーションが下がっていました。

 

この状態をなんとか打破しようと、色々とネットを検索し、たどり着いたのがハイガ―産業の自走式草刈機(HG-CK165B)でした。

8月2日に群馬県邑楽郡千代田町にあるハイガ―産業本社まで出かけて行って、実物を見せてもらい、詳しい説明を受けました。

その場で、オプションの内刃を入れても10万円しないお手頃な価格で購入しました。

 

これを草丈の伸びてしまった第二発電所に持ち込み、本日、梱包を解き、組立てて、エンジンオイル、ガソリンを入れて始動させ、実際に使用してみました。

草陰にところどころ砕石などが隠れている敷地なので、念のため刈高を最高の7.5cmにセットして、30m以上の距離を往復しながらバリカンのように幅61cmでまっすぐ刈っていったのですが、法面を除いてこの機械で刈れるところは3時間程で刈ることができました。

のこった法面と架台下の雑草はわずかな面積なので、あとでこれまで使っていた刈払機を使えば良く、作業の見通しが付きました。

また時折、高速回転のバーナイフに石が当たりますが、カバーがあるので外に飛散せず安全でした。

 

自走式なので、Uターンするとき以外はあまり力を使わないで済み、以前の刈払機での回転刃のヘッドを振り回し続ける疲労はほとんど感じないで済みました。

下の写真が草刈りの様子です。あまりの威力の違いにもっと早く導入していればという思いと、これからの草刈りがはかどり大変楽しみという思いが交錯した1日でした。

 

自重が60kgということと、ハンドルや車輪を分解して自家用車に積み、もう1つの発電所に移動させるのは現実的ではないようです。

第一発電所への移動のために軽トラをレンタルしたり買ったりするより、もう1台買うほうが安そうなのでそうする予定です。

 

前面接道部分

最前列架台と2列目架台の間

2列目と3列目の架台の間



☆ 熊本地震 PV被害調査(第二回)に参加

6月24、25日に熊本・益城町にて行われたNPO法人 太陽光発電所ネットワーク(略称 PV-Net)の熊本地震PV被害第二次調査に参加してきました。総勢15名ほどで、時折雨の降る条件の悪い中、調査票をもとに、太陽光発電システム(PVS)を保有する住宅を回り、聞き取り調査を行いました。

PVSの被害の有無や、現在困っていることはないか、被災後の停電時に自立運転が活用できたかどうか、PVSが損壊している場合の処分やリユース、リサイクルの可能性を探るのが調査の主な目的です。

外観より被害が大きかったとみえるお宅は、罹災より2か月以上が経ったいまも不在が多く、2日間という短期間での調査には限界はありましたが、それでも100を超える調査票の記入ができたようです。

合同調査の翌日6月26日は天候が回復したため、弊社だけ残留して、ドローンによる益城町全体の空撮を実施しました。

昨年末に航空法が改正されたため、事前に国土交通省へ許可申請を取得済みでした。

広範にブルーシートが屋根にかかったままの家屋が数多く点在して、被害の大きさと復興の足取りがままならない状況が上空からも観察できました。(下に空撮写真といくつかの被災PVSの写真を掲載)

 

担当した範囲での概観ですが、震度7を2度も経験したということから、自宅を放棄して避難された方が多く、太陽光発電の自立運転機能は知っていても活用する機会がなかったという方々が大勢いらっしゃいました。

また、若い世代の方々ほど自立運転のことは良くご存知でした。あるシニアの方は、「私の家のシステムには自立運転機能はないと業者に言われていた」とのことでしたが、パワーコンディショナを拝見すると自立運転のボタンと専用のコンセントはちゃんとついていました。単なる誤解によるものか事実関係は分かりませんが、こうした事例も実際にはあり、システムの引き渡し時のコミュニケーションが大事だと思いました。

 

調査地区を歩いてみて、やはり、一見してわかる新耐震基準を満たしていない古い住宅の倒壊、損壊の確率は大きく、基準を満たしている新築家屋で屋根にPVSを搭載しているようなお宅は、震度7を経てもなお、従前と同じような生活ができているようでした。

また、阪神淡路大震災のときに顕著だった停電復旧にともなう「通電火災」は、発生していないようでした。九州電力や住民による過去の教訓を生かした慎重な復旧活動があったのではないかと思われます。

 

本調査は、NEDOの事業プロジェクトにも認定される見込みとのことで、計3回の調査をもとに1年後をめどに正式な報告書が出るとのことです。引き続き、弊社も貢献していきたいと思います。